コラム⑥　2018-2019年のバイオマスエネルギーの国際的動向

世界のバイオエネルギーの市場動向

2018年現在も、バイオエネルギーは世界で最も多く使われている自然エネルギーとしての地位を保っている。ただしその成長スピードは、太陽光や風力などの他の自然エネルギーに比して、また2050年までの脱炭素化の実現に照らし合わせると、必ずしも十分ではないと言われている。たとえば、REN21のまとめによれば、2018年にバイオエネルギー発電は6.5％、バイオ燃料では7％の増加があったが、現代的なバイオエネルギー熱の成長は、2006年以降年平均で1.8%の増加にとどまっている。

図：再生可能エネルギーのエネルギー消費量の増加量

出典：IEA（2018）Renewable 2018

このような状況の中、IEAは昨年発表した「Renewables 2018」の中で、現代的なバイオエネルギーを「the overlooked giant of renewables（自然エネルギーの見過ごされた巨人）」と位置づけて、その重要性を強調している。実際にバイオエネルギーは、2012年から2017年の5年間で最大の増加量を記録し、2018年から23年への予測においても、引き続き最大の増加量が期待できるとしている。具体的には、建築部門や、セメント工業などの産業部門での熱利用の伸びを見込みつつ、輸送部門における電化の補完手段として、バイオマス燃料を位置づけている。そして重要なことに、堅固な持続可能性の枠組みが、バイオマスの伸びの鍵となるとしている。

素材分野の脱炭素化に向けて①：サーキュラー・エコノミー

2018年の環境・エネルギーの議論において最も重要だった出来事の一つは、IPCCが「1.5℃特別報告書」を公表したことであろう。これにより、地球温暖化を2℃未満に抑えるとしたパリ協定の目的は、あっさり更新され、1.5℃に抑えることを目標として、人為的なCO₂の排出量は「正味ゼロ」を達成する必要があることが明らかになった。

実は、IPCCの特別報告書発表前の様々なシナリオや国の計画の多くは、2050年までに80%程度の削減を目標としていた。そのため、脱炭素化が難しいとされる、鉄鋼やセメント、プラスチックなどの素材産業などの対策に曖昧さが残っていた。しかし、1.5℃報告書以降の世界では、この部分においても徹底的な脱炭素化を進めていく必要があることが明らかになったのである。

正味ゼロの実現のために、エネルギー効率化と自然エネルギー活用の2本柱がより重要であるが、さらには循環型経済（サーキュラー・エコノミー：Circular Economy）という概念に注目が集まっている。端的に言えば、CO₂排出の多い鉄鋼などの素材産業の資源利用効率を高め、一次原料としての生産量を削減することにより、CO₂排出の大幅な削減が可能になると考えられている。具体的な対策としては、リサイクルだけではなく、デザインの革新による資源・素材使用量の減少や、デジタライゼーションの進展によるシェアリングやPaaSモデル（モノではなくサービスの販売） なども含まれている。ストックホルムのシンクタンク「Material economics」は、2018年に世界で初めて、サーキュラー・エコノミー対策を講じることにより、大幅なCO₂削減が可能であることを定量的に示した。

素材分野の脱炭素化に向けて②：バイオエコノミー

さらに重要なことは、サーキュラー・エコノミーのコンセプトの中で、バイオマス由来の素材に代替していくことの重要性が指摘されていることである。ストローなどのプラスチックによる海洋汚染が世界的に大きな環境問題として注目される中で、バイオマス由来の素材への転換は、気候変動対策としての重要性の認識も高まり、速いスピードで進んでいく可能性がある。

このような変革は、化石燃料に基づく経済（Fossil-based economy）からバイオエコノミー（Bioeconomy）への移行という、もう一つのパラダイム・シフトとして捉えられている。ちょうど2018年には、EUがバイオエコノミー戦略の改訂版を公表し、その取組が加速していくと予想される。一方日本では、バイオテクノロジーを中心とした医薬品などの議論にとどまっている感があり、エネルギーや素材分野での莫大な需要が期待されていることが、よく理解されていない。そのため、世界的には素材利用においても、バイオマス原料の持続可能性を意識した議論や制度づくりがすでに行われ始めているが、日本ではこの種の議論は低調である。

また注目すべきは、イギリスの気候変動委員会のレポートでは、バイオマスのエネルギー利用と素材利用（建材としての利用）との気候変動対策の有効性の比較研究を紹介している。これらの研究において、比較の際に木材の質の違いやカスケード利用がどこまで考慮されているかなど、結果の解釈については慎重に見ていく必要があるが、バイオマス資源をどの用途に振り向けることが気候変動対策上最も有効かという議論は、今後ますます盛んになっていくだろう。

バイオエネルギー発展の基盤としての持続可能性の確保

以上のようにいくつか論点はあるものの、脱炭素化を目指す世界において、バイオエネルギー・バイオマテリアルは鍵となる存在であるという認識は共有されていると言ってよいだろう。しかし、その発展の前提となるのは、持続可能性の確保である。

2018年は、EU-RED2（改訂再生可能エネルギー指令）における持続可能性基準の詳細が固まった年としても重要である。これまでのEU-REDでは、液体燃料のみに持続可能性の基準があったが、EU-RED2では固体・気体も含めた全てのバイオエネルギーに基準が適応されることになった。また、オランダ政府はGGLやSBPなどの第三者認証を、持続可能性証明のツールとして正式に認可した。

このように、少なくとも制度的には、持続可能性確保に向けた対応が進んでいるにも関わらず、バイオマスのエネルギー利用への批判がやまない。例えば、アメリカ南部のペレット生産と欧州における発電利用を批判する「Burned」という映画が2017年に製作・公開された。

こうしたことから、IEA Bioenergyは、持続可能性の重要性を強調してきたが、「信頼（Trust）」という新たなキーワードを示すようになった。持続可能性基準のような論理的・科学的な指標も重要であるが、バイオマス原料の生産現場の生態・社会・経済的な状況を踏まえた理解を促すコミュニケーションが重要になってきている。気候変動対策として、バイオエネルギーを有効に活用していくためにも、持続可能性確保のために積極的な取組が求められている。

＜ 自然エネルギー財団上級研究員　相川 高信 ＞

＜参考文献＞

Committee on Climate Change (2018) Biomass in a low-carbon economy

European Commission (2018) A sustainable Bioeconomy for Europe: strengthening the connection between economy, society and the environment Updated Bioeconomy Strategy

IEA (2018) Renewables 2018 Market analysis and forecast from 2018 to 2023

Junginger et al. (2019) Measuring, governing and gaining support for sustainable bioenergy supply chains main findings and recommendations

Material Economics (2018) The Circular Economy – A Powerful Force for Climate Mitigation

REN21 (2019) Global Status Report Renewable 2019